※こちらのニュースは旧アンテリオの記事です。
小児科医師が考える「小児科卒業」の目安は15歳
小児患者の受診に関する調査
医療従事者への簡易Web調査「TenQuick」で調査
当社は、過去1ヶ月間に小児患者（15歳以下）を10名以上診療した医師を対象に、「小児患者の受診」について簡易Web調査「TenQuick」で調査しました。 その結果、医師が考える小児科受診患者の一般内科への移行年齢の目安や、小児に対する抗インフルエンザウイルス薬や抗菌剤の処方方針などが明らかになりました。
１．医師が目安と考える、小児科から一般内科への移行時期、「一般内科」と「小児科」では3歳の差が！
医療用医薬品の適応において、一般的に「小児」とは「15歳未満」を指します。しかし医療現場では必ずしも年齢による明確な区分があるわけではなく、また受診する側にとっても、どの年齢まで、あるいはどの疾患までが小児科で診てもらえるのか、という感覚に個人差があります。
今回、小児科から一般内科への移行時期の目安となる年齢について、一般内科と小児科の医師に確認したところ、最も多い回答はそれぞれ「12歳（中学校入学）ごろ」、「15歳（高等学校入学）ごろ」となりました。
２．小児科医師の8割弱で、「1歳未満の新生児・乳児に対しても抗インフルエンザウイルス薬を積極的に投与している」
小児科医に、インフルエンザに罹患している（または罹患が疑われる）小児患者への抗インフルエンザウイルス薬の処方方針を確認したところ、「1歳未満の新生児・乳児に対してはほとんど処方しない」とする医師の割合が17％あるものの、大多数の医師はどの年齢の患者に対しても投与していることがわかりました。
抗インフルエンザウイルス薬の剤型に関しては、新生児・乳幼児に対してはドライシロップ（粉薬）の剤型を含む薬が多く処方されています。また6歳以上になると処方の選択肢が増え、10歳以上になると吸入薬が6割弱で処方されていることからも、年齢に合った剤型が処方されていることがうかがえます。
３．風邪に対する抗菌剤の処方では、適正使用に前向きな医師が多い小児科
かぜ症候群（主に上気道症状、発熱等）に対する抗菌剤の使用（※）については、小児科では「ほとんど処方しない」とする医師の割合が85％に達している一方で、一般内科では「積極的に処方する」と「患者側の希望により処方する」とする医師数を合計すると半数にのぼることがわかりました。
また中耳炎に対しては、各学会で抗菌剤の第一選択として推奨されるペニシリン系抗菌剤を使う医師の割合が、一般内科よりも小児科で高く、小児科医師の抗菌剤の適正使用に前向きな姿勢がうかがえました。
※ ウイルスによるかぜ症候群には抗菌剤は無効であり、不必要な抗薬剤の使用は耐性菌の出現に関与するため、厚生労働省でも手引きを発行するなどして適正使用を求めている。
調査概要
| 調査方法 | 簡易Web調査（TenQuick） |
|---|---|
| 調査地域 | 全国 |
| 調査対象 | 医師（過去1ヶ月間に小児患者（15歳以下）を10名以上診療した医師） |
| 有効回答数 | 102サンプル 小児科開業医 52サンプル 一般内科開業医 50サンプル |
| 調査実施期間 | 2018年11月1日（木）～ 2018年11月5日（月） |
| 調査主体 | 株式会社アンテリオ Quick Survey室 |
TenQuickについて
「TenQuick」は医療従事者（医師・薬剤師等）に対して最大15問までの“医療と健康に関する課題”を“早く安く”調査が可能な簡易Web調査です。スケジュールやコストに制限のある場面に適したサービスで、調査票作成の簡易サポートにも対応します。
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