医師の生涯学習「診療スキルへの不安がきっかけ」が71.4%
医師の生涯学習の実態を簡易Web調査「TenQuick」で調査
当社と当社の子会社である株式会社協和企画は、全国の医師を対象に、「医師の生涯学習」について簡易Web調査（TenQuick）を行いました。 その結果、生涯学習を行う動機や、行っている生涯学習の内容が明らかになりました。
１．98.1%の医師が必要性を認識している生涯学習。実施している医師は73.7%、実施していない医師の理由は？
厚生労働省が発行する「医師臨床研修指導ガイドライン（2020年度版）」では、医師に求められる具体的な資質・能力のひとつとして、「生涯にわたって共に学ぶ姿勢」が挙げられています。医師の生涯学習の必要性については医師自身も強く認識しており、98.1%が「必要性が高い」と回答しています。一方で、「生涯学習を実施している」と回答した医師は73.7%に留まりました。
生涯学習を実施していない理由としては、35歳以下の医師では「忙しくてできない」が88%、「疲れてしまってできない」が69.5%と、多忙を極める日常業務で生涯学習に充てる余裕がない様子がうかがえます。また、50歳以上の医師の64.9%が「受講したいコンテンツがあるかどうか調べる余裕がない」としており、年齢が高くなるほどそもそもどんな学習コンテンツがあるのか、探すこと自体にハードルがあると考えられます。
２．日常診療でスキル不足を感じることが生涯学習のきっかけとなる医師が多く、eラーニングなどのWebよりもリアルな勉強会などの生涯学習の実施が多数を占める
実際に医師は、どのような時に生涯学習の必要性を感じ、どのような生涯学習を実施しているのでしょうか。
生涯学習のきっかけは「日常診療でスキル不足を感じた」が最も多く、次いで、「治療ガイドラインが発行・改定された」となっています。経験が浅い若手の医師ほど日常診療でのスキル不足を感じることが多く、時間的な余裕がない中で生涯学習に充てる時間を捻出している実態が垣間見えます。
実施している生涯学習の内容で最も多かったのは、有償では「学術集会への参加」で82.3％、無償（または無償に近い）では「治験ガイドラインの参照」で81.9％となりました。
リアルな「勉強会」などは、有償であっても積極的に実施している割合が高い一方で、有償のeラーニングの活用は進んでいないことが分かります。多忙を極める医師にとって効率的に生涯学習を行うことができるeラーニングは、さらなる活用の余地があるのかもしれません。
３．医師の目指す方向性に合った生涯学習コンテンツとは？
生涯学習の方向性について、「専門性を高める」と「総合医を目指す」、どちらの方向性にウェイトを置いた生涯学習を行うか、年代別に確認しました。その結果、いずれの年代でも「専門性を高める」と回答した割合が高くなっていますが、ベテラン医師は若手・中堅に比べると「総合医を目指す」割合が高い傾向がみられました。
忙しい医師には、生涯学習のコンテンツをより効果的に選択できる環境が重要であることが分かります。 例えば、比較的経験の浅い医師には、より専門性を高めることができる内容の勉強会に加えてeラーニングの活用を促進することで、効率的に日常診療におけるスキルアップが図れるかもしれません。ベテラン医師には、専門分野を強化することに加え、総合的な視点も含めた生涯学習コンテンツを、より分かりやすく、調べやすい形で示していくことが期待されているのかもしれません。
調査概要
| 調査方法 | 簡易Web調査（TenQuick） |
|---|---|
| 調査地域 | 全国 |
| 調査対象 | 医師 |
| 有効回答数 | 315サンプル 若手（35歳以下）：105サンプル 中堅（36歳～49歳）：106サンプル ベテラン（50歳以上）：104サンプル |
| 調査実施期間 | 2019年11月21日 （木）～ 2019年11月25日（月） |
| 調査主体 | 株式会社インテージヘルスケア Quick Survey室 |
TenQuickについて
「TenQuick」は医療従事者（医師・薬剤師等）に対して最大15問までの“医療と健康に関する課題”を“早く安く”調査が可能な簡易Web調査です。スケジュールやコストに制限のある場面に適したサービスで、調査票作成の簡易サポートにも対応します。
クイックサーベイ | 株式会社インテージヘルスケア
株式会社協和企画について
協和企画は、信頼と実績を誇る国内最大手のヘルスケア・コミュニケーション・エージェンシーです。医療・医学に特化した広告会社の先駆者として、創業以来、長年にわたって育んできた医療関係者との連携や、様々な業務実績を基に、学術知識に裏付けられたマーケティング戦略の提案・エデュケーションのサポートをしています。各種学会・団体から製薬企業まで、お客様の抱えているコミュニケーション活動の課題を真摯に受け止め、協和企画のリソースを最大限に活かしながら、全方位的な視点で解決を図れる提案を、これからも続けていきます。
株式会社協和企画
